転職先がついに決定！喜びと転職先で過ごすことについて希望に胸いっぱいという状態になっているかもしれません。しかし、転職の内定後には、現職の会社について退職の手続きをする必要があります。もちろんすでに退職しているような場合は入社日を調整するだけですが、そうでない場合は、どのような流れになるでしょうか。
転職の内定後の流れは？どれくらいかかる？
転職活動で、企業から内定が出たあとの流れはどのようになっているのでしょうか。また、どのくらいの期間が必要なのでしょうか。
基本的な流れは、内定通知・承諾→退職伝える→入社日決定→退職手続き→入社に関する手続きになります。もちろん場合によっては前後することもあります。
具体的にみていきましょう。
・内定通知・承諾
転職活動で、希望する会社との最終面接も終了し、結果が出たあと、内定通知が出されます。この内定通知をみて、承諾するかどうか決定します。内定通知には、労働条件などが記載されています。ここに有給休暇の日数や夏期休暇などの特別な休暇が記載されています。
労働時間なども重要です。フレックス制でも、コアタイムがある会社や完全フレックスの会社とさまざまです。特に女性の場合は、子育てや介護、家事など時間に余裕がない場合があるため、この条件をきちんと確認しておく必要があります。
面接などのときと話が違うような場合は、担当者に問い合わせて確認する必要があります。
条件面をきちんと把握せずに、内定承諾を出すのは、後悔する場合もあるため、気をつけましょう。
内定通知を受け取ったら、担当者へ必ず受け取った旨の連絡をするようにしましょう。郵便などの場合は、不着を心配している場合もありますし、今後一緒に働く可能性がある人の印象がよくないのはおすすめできないからです。人事関連の担当者とは給与手続きや福利厚生面などで関わることが多いためです。
そして、いつまでに回答するなどを忘れないように伝えましょう。内定通知の受領連絡の際には、すでに条件面などを把握しており、即答できる場合はしても問題ないでしょう。
しかし、年収面など詳細な条件面などについて内定通知で知る場合もあります。この場合は即答を控え、じっくり目を通した上で回答するようにしましょう。期限はだいたい１週間くらいまでなら待ってもらうことができます。
もし、他の企業についても選考を受けていて、どちらにしようか迷っている場合は、その旨をきちんと伝えましょう。担当者としては、入社してもらえるのかどうかで、次を探さなければならないのか決まるからです。
そして、他の企業の選考などについて、いつまでに結論が出せるかの見通しを伝えておくことも必要です。伝えておかないと、連絡がないから、辞退したものとして、他の候補者との手続きを進めてしまう場合もあるためです。
内定通知について、条件面などをきちんと確認したうえで、内定承諾を行います。辞退する場合もきちんと連絡します。
内定通知に承諾すると、会社では入社に向けての手続きが開始されます。
・退職の意思を伝える
転職活動は、勤めながら実施する場合が多いため、現在勤めている会社に退職の意思を伝えます。その会社の内部規則にもよりますが、たとえば最低でも１ヶ月前など決まっていますので、そのときまでに伝えるようにしましょう。
法律では２週間前までに伝えれば退職することができますが、引き継ぎや手続きの関係上、急すぎると嫌がられる傾向にあります。そのため、通常の場合は、２ヶ月から１ヶ月前に退職意思を伝え、退職手続きを行う場合が多いようです。あまりに早すぎると職場にいづらくなることもあります。その会社の慣習などに従いましょう。
退職の意思は、まず直属の上司に伝えます。その後、その上の役職に伝わります。そして、人事担当者へ伝わり、退職手続きに入っていきます。直属の上司との面談の際に、退職日についても打ち合わせをすることになります。
退職を引き留められた場合、やはりこのまま退職しないと決断すれば、内定承諾をしたとしても、事情を伝えて、取り消すことができます。しかし、転職する気持ちが確固たるものならば、きちんと慰留を断りましょう。会社としても、次の人をどうするか検討しなければならないからです。
・入社日決定
退職する日が決定したら、入社日について転職先の会社と決定します。ブランクなく９月末退社10月1日入社という人が多いですが、人によっては、9月末退社11月１日入社と１ヶ月旅行に行ったり、身の周りの整頓に充てる人もいます。前職の有給休暇を消化する場合は、その休暇を旅行に充てることもあります。
・退職手続き
もともと在籍していた会社の退職手続きをします。引継書が必要な場合は、作成します。退職届など手続きに必要な書類も提出していきます。
上司と引き継ぎなど退職までの流れを決めたら、その決定事項に従って、日々過ごしていきます。引き継ぐ人にきちんと業務を伝えます。取引先など外部の人とやりとりしている場合は、引き継ぐ旨の連絡を早めに行っておき、フォローにまわります。
送別会など忙しい日々が続くかもしれませんが、在籍している会社の不満を伝えないようにしましょう。退職すればほとんど関係がなくなる会社です。会社にそのまま在籍する人の気分を害するのは、メリットがありません。改善点を伝えるよう求められた場合は、伝えてもいいでしょう。
業務関連の資料整理で不要なものは処分し、引き継ぐ人が使うものならば、引き継ぎます。パソコンのデータなども、不要なものは消去しておきましょう。
退職日には、挨拶まわりをするなど、配慮を忘れないようにします。「立つ鳥跡を濁さず」と昔の言い伝えもあります。円満退職を心がけましょう。
・入社手続き
入社に伴い、雇用契約書にサインをしたり、その他必要書類などを提出します。健康診断書などについては、在籍時の診断書が利用できるかどうかなどを確認するといいでしょう。
入社日に持参する書類、具体的には前職の源泉徴収票や年金手帳などです。源泉徴収票は、給与日の関係ですぐに受け取れない場合は、きちんと伝えておきます。
また、入社までに読んでおく資料などを指定されている場合は、入社日までに目を通しておきましょう。
退職手続きに必要な書類は？
退職手続きに必要な書類は、会社によって異なります。その会社の手続きに従いましょう。一般的には、退職届を提出します。この退職届はフォーマットが決まっている会社もありますので、人事担当者に確認しましょう。
従業員持株会に加入している場合は、脱退の手続きの書類を提出します。その他、借り上げ社宅などを利用している場合、退去の必要はあるのか、家賃の支払いはどうするかなどの確認をし、書類を提出するなどします。通勤手当の払い戻しに関する精算書類を提出する場合もあります。
基本的には、退職者の手続きは以上です。もっとも、健康保険証や内部資料や制服など返却する必要があるものなどを確認しておきましょう。健康保険証は、扶養家族の分も返却する必要がありますので、注意しましょう。
会社からは源泉徴収票、年金手帳、雇用保険被保険者証、離職票を受け取ります。源泉徴収票、年金手帳、雇用保険被保険者証は、転職先に入社日持参を求められることが多いので、忘れないようにしましょう。
まとめ
内定から退職・入社までの流れについてみてきました。転職先の新しい環境への期待と不安で、どうしても、在籍している会社への配慮を怠りがちになってしまうものです。しかし、気分よく送り出してもらうなど円満退職の方が、今後のデメリットを防止できます。円満退職は少しの心がけ次第ですので、配慮を忘れないようにすることをおすすめします。
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